社内勉強会を定期的に開催したいが、なかなか難しい。企業によって実施の阻害要因は様々であると思います。しかしながら、こういった阻害要因を整理し、適した実施方法を定めれば、継続もしやすくなるはずです。社内勉強会を継続させるコツを、企業にありがちなパターンと一緒に確認してまいりましょう。

社内勉強会って何！？

まず、そもそも社内勉強会とは何なのか、なぜ必要なのかを企業のトップが理解している必要があります。社内勉強会とは、短時間、少人数、一つの細かいテーマでも学べることが可能な、主に有志で実施する勉強会のことを指します。時間や費用のかかる「研修」と異なり、自由なテーマを短時間（1時間程度）で行えるため、従業員の拘束時間が少なくても実施することが可能です。

よくありがちなパターンとして、現場業務で忙しい従業員を1日拘束したことで、研修に対してモチベーションが上がらないということがあります。社内勉強会では、こういった従業員の負担を極力少なくできるため、無理なく継続させやすいのです。

開催日程をどうするか

継続するために最も考慮しなければいけないのが、社内勉強会を開催する「日程」と「時間」です。よくある失敗例として、業務終了後、早く帰りたい従業員が無理やり拘束されモチベーションが上がらないということがあります。これは社内勉強会の意図や形式が周知されておらず、行き当たりばったりな印象を参加者に与えているところに起因することが多いです。まず、何のために社内勉強会を実施するのか、その開催意図をしっかりと伝えること。そして、拘束する時間にも配慮することが必要です。

昼休憩を活用するパターン

参加者同士でランチをとりながら、ワイワイできるため、コミュニケーションの促進に繋がります。もし可能であれば、ランチ代を会社側で負担することもよいでしょう。例えば月2回、第2第4金曜日のランチ時間を社内勉強会として定めれば、社内での認知もされやすく、また参加したいメンバーは予め予定を調整しやすいことでしょう。

業務時間を活用するパターン

この場合は、多くの時間を費やしても可能かどうか、しっかりと吟味する必要があります。もし多くの時間をさけない場合、30分など短い時間で行う、オンラインで移動時間を短縮する、事前に資料を渡しておくなどといった工夫も必要です。また、スムーズに滞りなく進行するためにも、ファシリテーターと運営者はしっかりと準備をしておきましょう。

業後に行うパターン

業務終了後に行うパターンは、さらに細かい配慮が必要になります。まずは告知。しっかりと事前に行い、参加者が予定を調整できる余裕をもたせること。また、可能であれば懇親会なども含めて行えると、参加者同士のコミュニケーション促進が可能です（もちろんこの場合も強制ではなく任意で行うこと）。また、定期的に実施することで、参加者に開催日程を認知させることができます。

 まとめ

いかがでしたでしょうか。企業によってはありがちなパターンで、かえって参加者を参加させにくい状況になっていませんか？まずはその確認を行いましょう。もし自社の社内勉強会で参加率が悪い、継続できていないといった問題があるのであれば、こういった点から見直してみるとよいでしょう。

また、問題があった場合の対処も重要です。研修と違って強制力がない場合も多いのが社内勉強会ですから、いかに参加者目線で「参加しやすく」するかもポイントです。そのためには、企画運営側やファシリテーターも配慮が必要になるのです。大変かもしれませんが、参加者に学ぶ習慣ができれば、きっと社内勉強会も闊達とした雰囲気の中で行えることでしょう。ぜひ参考にしてみてください。